耐震のススメ ─ 家族・財産を守る準備できてますか？
築1981年以前の家は、すぐに耐震診断を！
阪神淡路大震災の記録によると、死者数の大部分が建物等の倒壊が原因で、1981（昭和56）年以前の旧耐震基準で建てられた建物にその被害が集中していたことがわかっています。旧耐震基準の住宅にお住いの方には、早急に耐震診断を受けていただき、必要な耐震補強を施してリスクを小さくすることを強くお勧めいたします。何はともあれ、まずは耐震診断です。
30年以内に大地震発生確率70～80％
新耐震基準でも安心できない！？
では、新耐震基準を満たしている建物の耐震性はどの程度なのかと申しますと、中小規模の地震（震度5程度まで）に何度か見舞われても、大規模な修復が不要な程度。または、大地震（震度6～7程度）に対しては、倒壊・崩壊せず、人命は守られる程度です。たとえ新耐震基準で建てられた住居でも、大地震に見舞われた場合、住み続けることは難しそうです。
さらに、政府の地震調査委員会は、南海トラフ巨大地震について、30年以内の発生確率を「70～80％」に引き上げました。今後は、大地震を想定した耐震対策が必要になります。
学校や避難所レベルの耐震性へ
耐震施工によって、住居はどの程度まで耐震性を高めることができるのでしょうか。現在の建築基準法に定められている最低限の耐震性を評点1.0とした場合、その1.25倍以上で学校や避難所と同レベルの耐震性になります。さらに、1.5倍以上で病院や消防署と同レベルの耐震性になります。
現地調査によっては数値は異なりますが、新耐震基準で建てられた家に「サイシンエイ工法」を施した場合、概ね、学校や避難所に近い耐震レベルまでの向上が期待できます。
診断だけでもお試しください
─ 住み慣れたご自宅の点検を ─
強固に設計された耐震構造の住宅でも、度重なる地震を経験すると、耐震性が疲労し揺れが大きくなります。
建築が1981年以前・以降にかかわらず、まずはご自宅の耐震診断を受けてみて、どの程度まで耐震性を向上できるのか、知ることから始めてみてはいかがでしょうか。それが、あなたの家族と財産を守るための大切な準備になるということを心に留めていただけたら幸いです。
特許庁登録済
耐震補強金具
実用新案取得
登録第3188060号
実用新案取得
登録第3204088号
東京都認定の耐震工法
東京都発行の『安価で信頼できる木造住宅の耐震監修工法・装置の事例紹介』に取り上げられています。
株式会社 齋藤工務店